【ウソを見抜け】実在する会社か調べる5つの方法

ネット上には怪しい企業や詐欺まがいの情報が溢れており、特にSNSでは宣伝されていても、実際には会社の実態がないケースも多いですよね。

こうした経験から、会社の実在性を調べる方法をしっかり知っておくことが大切だと感じました。

そこで今回は、実在する会社かどうかを調べる具体的な方法を、誰でも簡単にできる手順で解説します。筆者がSNSやググって調査した内容をまとめたので紹介します。では、さっそく見ていきましょう！

公式ウェブサイトをチェックする

まず最初に、その会社の公式サイトを確認しましょう。ただし、サイトがあるだけでは安心できません。以下のポイントを押さえてください

Googleマップで所在地を確認

会社概要に記載された住所をGoogleマップで検索してみましょう。

• 見るべきポイント：
  • 住所が実在するか（例：架空の番地でないか）。
  • オフィスビルか、住宅街か、怪しい場所（例：空き地）か。
• 実践例：ある会社が「東京都千代田区1-1-1」と記載していた場合、検索すると皇居が出てきます。これは明らかに嘘ですね。

住所の確認は視覚的に分かりやすいので、怪しいと感じたらすぐやってみるといいですね。

国税庁の法人番号検索を使う

日本国内の会社なら、国税庁の「法人番号公表サイト」で法人番号が割り当てられているか簡単に調べられます。

• 確認手順：
  1. 「法人番号公表サイト」にアクセス。
  2. 会社名を入力（例：「株式会社〇〇」）。
  3. 法人番号や登記情報を確認。
• ポイント：登記されていれば、設立日や所在地が分かります。もしヒットしなければ、実在しないか未登録の可能性が高いです。

ただし、法人が表示されない例外もありますので以下もあわせて確認ください。

社会保険加入の人数を調べる方法

社会保険の加入人数を調べることで、会社の規模や実在性をさらに確認できます。厚生労働省の「厚生年金保険・健康保険 適用事業所検索システム」サイトで健康保険・厚生年金保険の被保険者資格取得・喪失届の提出状況を確認できます。

• 手順：
  1. 厚生年金保険・健康保険 適用事業所検索システムにアクセス。
  2. 事業所名称または事業所所在地を入力して検索。
  3. 事業所名称、事業所所在地、方針番号、現存・全喪状況、被保険者数を確認。
• ポイント：加入人数が多いほど、従業員がいる可能性が高く、実在性が強まります。

口コミや評判を調査

ネット上の評判も重要な手がかりです。

• 検索方法：会社名＋「詐欺」「口コミ」でGoogle検索。
• SNSを活用：例えばXで会社名を検索しリアルタイムの声をチェック。たとえば「〇〇社、怪しい？」みたいな投稿がないか見てみましょう。
• ユーザー数の多いレビューサイト：日本ではみん評やYahoo!知恵袋など。

実践例：Xで「株式会社〇〇」と検索したら「詐欺に注意！」という投稿が複数見つかった場合、警戒が必要です。

直接問い合わせる

最終手段として、会社にメールや電話で問い合わせをしてみましょう。

• やり方：サイトに記載された連絡先に質問を送る（例：「サービス内容を詳しく教えてください」）。
• 反応を見る：返信が来ない、テンプレ回答しかない、連絡先自体が偽物（不通）なら怪しいです。

まとめ

今回は「実在する会社か調べる方法」を紹介しました。

実在する会社か調べるには、公式サイトのチェック、国税庁の法人番号検索、Googleマップでの住所確認、口コミ調査、社会保険の加入人数確認など実際に使える有効な方法があることがわかりました。これらを使えば、嘘を見抜く力がグッと上がります。ネット社会では疑う姿勢が大事。次に怪しい会社を見つけたら、ぜひ試してみてください！